営業効率化ツール 11種類の違いと選び方・費用・失敗しないポイント

2026年09月29日

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営業チームの残業が減らない、案件管理がExcelや個人の手帳に依存していて属人化している——そんな課題を感じたとき、多くの企業が検討し始めるのが「営業効率化ツール」です。ただ、SFA・CRM・MAなど似たような名前のツールが多く、「結局何を導入すればいいのか」で立ち止まってしまう方も少なくありません。

この記事では、主要な営業効率化ツール11カテゴリを紹介し、選び方、費用感まで、導入検討の最初の一歩として知っておきたい内容を整理します。

営業効率化ツールとは？

営業効率化ツールとは、リードの獲得から商談、受注後の顧客管理まで、営業活動のどこかを効率化するために使われるシステム・ソフトウェアの総称です。

特定の1製品を指す言葉ではなく、後述するSFA・CRM・MAなど複数のカテゴリを含みます。

SFA・CRM・MAなど類義語との関係

SFA（Sales Force Automation・営業支援システム）：案件の進捗管理や活動記録など、商談プロセスの可視化に重点を置きます。
CRM（Customer Relationship Management・顧客関係管理）：既存顧客や購買履歴、コミュニケーション履歴を管理し、顧客との関係構築を支援します。SFAと統合された製品も多くあります。
MA（Marketing Automation・マーケティングオートメーション）：見込み客の獲得・育成・スコアリングを自動化します。

これらに加えて、「セールスイネーブルメント」という言葉もよく使われます。これはSFA・CRM・MAのような個別のツール名ではなく、営業組織全体の成果を再現性高く高めるための組織的な取り組み全体を指す言葉です。後述するDSR（デジタルセールスルーム）や商談解析ツールは、このセールスイネーブルメントを具現化する代表的なカテゴリとして位置づけられています。

なぜ今、営業効率化ツールが必要なのか

営業担当者が実際の営業活動（商談・提案・クロージング）に使える時間は、業務時間全体の一部に限られているという調査結果があります。

Salesforceの年次調査「State of Sales」によれば、日本の営業担当者が営業活動に使える時間の割合は、2024年公開の第6版で32%でしたが、2026年公開の第7版では44%まで改善したと報告されています（世界平均は40%、Z世代は35%）。AIやAIエージェントの活用が、この改善の一因として挙げられています。

残りの時間は、顧客情報の入力や議事録作成、社内調整といった、売上に直接つながらない業務に費やされているのが実情です。株式会社みずほ銀行の事例では、音声解析AIをIP電話（MiiTel Phone）に連携したことで、面談記録の作成工数を75％削減しています。

参考：導入事例株式会社みずほ銀行様

こうした非営業業務の負担を減らすことが、営業効率化ツールを検討する最初の動機になります。実際にどのような取り組みで負担を減らせるのか、より詳しい事例は下記の関連記事でも紹介しています。

関連記事：【営業効率化事例】6割が”非営業”業務！改善策を徹底解説

営業効率化ツールの主要11カテゴリ一覧

営業効率化ツールと一口に言っても、効率化する業務や役割によって複数のカテゴリに分かれます。オンライン商談や日程調整といった個別業務を効率化するツールから、顧客・案件情報を管理するツール、商談分析、営業業務を自律的に実行するツールまで、対象となる範囲はさまざまです。

営業効率化ツールの主要11カテゴリと主な機能を整理すると、以下のようになります。

カテゴリ	主な機能
オンライン商談ツール	ビデオ通話、画面共有、録画
日程調整・商談獲得自動化	日程候補の提示、カレンダー連携、商談日時の自動確定
名刺管理ツール	名刺のデータ化、連絡先や人脈情報の共有
CTI（コンピューター電話統合）	顧客情報の自動表示、通話録音、文字起こし、通話履歴の管理
CRM（顧客関係管理）	顧客情報、対応履歴、契約履歴の一元管理
SFA（営業支援システム）	案件進捗、営業活動、売上予測の管理
MA（マーケティングオートメーション）	見込み客の獲得・育成、メール配信、スコアリング
企業データベース／インテントデータ	ターゲット企業の選定、企業情報の収集、購買検討シグナルの検知
議事録作成・商談解析	文字起こし、要約、会話分析、リアルタイムアシスト、AIコーチング
DSR（デジタルセールスルーム）	顧客専用ポータル、資料共有、次のアクションや閲覧状況の可視化
営業AIエージェント	企業リサーチ、アプローチ文面の作成、フォロー、日程調整などの自律実行

実際の製品は、複数のカテゴリにまたがる機能を備えていることもあります。上記の分類は、各ツールの主な用途に基づく目安です。

また、優先すべきカテゴリは企業の営業モデルや課題によって異なります。まずは自社の営業プロセスのどこに負担や停滞があるのかを整理し、その課題に対応するツールから検討することが重要です。それぞれのカテゴリの特徴を詳しく見ていきましょう。

オンライン商談ツール

オンライン商談ツールは、インターネットを通じて、音声や映像を使った商談を行うツールです。画面共有、チャット、録画などの機能を備えたものが多く、移動時間や交通費を抑えながら、遠方の顧客とも商談できます。

日程調整・商談獲得自動化

日程調整・商談獲得自動化ツールは、参加者の空き時間をもとに候補日を抽出・共有し、日程の確定やカレンダーへの登録、招待メールの送信などを自動化するツールです。資料請求や問い合わせの直後に商談予約画面を表示したり、条件に応じて担当者を振り分けたりできる製品もあります。

日程調整のやり取りを減らし、商談設定までの時間を短縮できます。担当者からの折り返し連絡を待つ間に見込み客の関心が薄れてしまう機会損失を防ぐ役割を持ちます。

名刺管理ツール

名刺管理ツールは紙やデジタルの名刺情報をデータ化し、連絡先や企業情報、人脈情報を組織内で共有・活用できるようにするツールです。担当者の異動や退職後も、名刺交換の履歴を組織の資産として残すことができ、CRMやSFAと連携できる製品もあります。

担当者の異動や退職があっても、名刺交換の履歴が組織の資産として残る点がメリットです。

CTI（コンピューター電話統合）

CTIとは、電話とコンピューターや業務システムを連携させる仕組みです。着信時の顧客情報表示、パソコンからの発信、通話履歴の自動記録、CRM・SFAとの連携などにより、電話対応業務を効率化します。製品によっては、通話録音や文字起こし、会話分析にも対応しています。

近年はクラウドPBXとCTI機能を組み合わせて利用できるサービスも増えています。コールセンターやインサイドセールスなど、電話対応の多い現場で活用されています。

関連記事：CTIシステムとは？機能や種類・導入する目的とメリットについて解説

CRM（顧客関係管理）

CRM（顧客関係管理）ツールは、見込み客や既存顧客の基本情報、問い合わせ履歴、商談履歴、購買・契約履歴、サポート履歴などを一元管理し、顧客との関係構築を支援する仕組みです。営業部門だけでなく、マーケティングやカスタマーサポートなど、顧客接点を持つ複数の部門で活用されます。

CRMは受注後だけを対象とするものではなく、見込み客との最初の接点から契約後のフォローまで、顧客との関係全体を扱います。SFAと機能が重なる部分もあり、両者を一体化した製品も多くあります。

SFA（営業支援システム）

SFA（営業支援システム）は、営業担当者の活動履歴や商談の進捗、見込み金額、受注予定日、次のアクション、売上予測など、営業プロセス全体を記録・可視化するツールです。

案件の状況をチームで共有し、営業プロセスの属人化を防ぐほか、報告や集計などの定型業務を効率化します。

MA（マーケティングオートメーション）

MA（マーケティングオートメーション）ツールは、見込み客の情報管理、メール配信、セグメント分け、育成、スコアリングなど、マーケティング活動の一部を自動化するツールです。

Webサイトの閲覧履歴や資料ダウンロード履歴などをもとに、見込み客の興味・関心を把握し、優先的にフォローすべき対象を判断するのに役立ちます。

企業データベース／インテントデータ

ターゲット企業の選定や、Webサイト上の行動から購買検討シグナル（インテントデータ）を検知するツールです。闇雲にアプローチするのではなく、確度の高い企業を絞り込んでから接触することで、商談化までの時間を短縮できます。

企業データベースは、企業の業種、規模、所在地、組織情報、連絡先などを収録し、営業先の選定や顧客データの補完に活用するツールです。

インテントデータは、Webサイトの閲覧や特定テーマに関する情報収集などの行動データから、企業の興味・関心の高まりを推定するための情報です。インテントデータを企業属性や自社サイトでの行動、CRM上の情報などと組み合わせて活用し、確度の高い企業を絞り込んでから接触することで、商談化までの時間を短縮できます。

議事録作成・商談解析

議事録作成・商談解析ツールは、商談や電話の内容を録音し、自動で文字起こし・要約するツールです。商談解析機能を備えた製品では、トーク比率、会話のテーマ、質問や反対意見、次のアクションなどを分析し、商談の振り返りや営業担当者へのコーチングに活用できます。

また、事後分析だけではなく、商談中に議論の構造化やトークスクリプト提示、ヒアリングの抜け漏れ確認を行う「リアルタイムトークアシスト」機能や、商談前の準備としてAIによる改善提案をする「AIコーチング」機能が付属する製品もあります。

「営業マネージャーは、商談の98%に目を通すことができていない」という調査結果があります。マネージャーが全ての商談に同席することは物理的に難しく、こうしたツールは「見えていなかった商談の中身」を可視化する役割を持ちます。

資料：営業マネージャーは、商談の98%を見逃している――米国営業組織の最新ベンチマークが示す、AIコーチング時代の生存戦略――

DSR（デジタルセールスルーム）

商談に関連する提案資料、議事録、質疑応答、関係者、次のアクションなどを、顧客ごとのオンラインスペースに集約するツールです。売り手と買い手が同じ場所で情報を確認・共有でき、製品によっては資料の閲覧状況や顧客の反応も把握できます。

複数の意思決定者が関わる案件や、検討期間の長い商談において、情報の分散を防ぎ、売り手と買い手の連携を円滑にするのに役立ちます。

営業AIエージェント

営業AIエージェントは、営業目標や指示、アクセス権限、あらかじめ設定されたルールに基づき、複数の営業業務を支援・実行するAIです。CRM・SFA、メール、カレンダーなどと連携し、企業や担当者のリサーチ、見込み客の選別、アプローチ文面の作成・送信、フォロー、案件情報の更新、日程調整などを行います。

営業プロセスの初期段階で、見込み客へのアプローチや育成、インバウンド対応、商談設定を担う「AI SDR」も営業AIエージェントの一種です。機能の範囲や自律度は製品によって異なり、営業担当者への提案や下書きにとどまるものから、設定された範囲で一連の業務を自動実行するものまであります。対外的なコミュニケーションや重要な判断では、人による確認や適切な権限・ルールの設定が必要です。

導入失敗を避けるためのポイント

営業効率化ツールは、導入するだけで自動的に成果が出るわけではありません。ここでは、定着しない典型的なパターンと、その回避策を紹介します。

営業以外の事務作業を減らす

営業以外の事務作業に使う時間がかかりすぎると、現場は対応を後回しにし、月末にまとめて（時には適当に）対応するようになりがちです。

例えばCRM・SFAで進捗管理をする場合、まずは「受注予定日・見込み金額・次のアクション」など最小限の項目に絞るか、CRM・SFA連携機能を有するツールで音声入力やAIによる自動文字起こしと連携し、商談後即座に入力が完了する運用設計が有効です。

現場にもメリットが返る仕組みにする

ツールが上長による管理・報告のためだけに使われ、現場に見返りがない状態は「監視ツール」と捉えられ、定着を妨げる典型的なパターンになります。

「入力すると次にとるべきアクションが自動で通知される」「過去の類似案件の提案書が自動で提示される」など、入力した営業担当者自身にもメリットが返る機能を意識しましょう。

Excel・紙日報との二重運用をやめる

新しいツールを導入しても、これまで使っていたExcelの案件表や紙の日報を並行して残してしまうと、「使い慣れた方が早い」という理由で新ツールが定着しません。移行期間を区切り、「特定の日付以降はExcel報告を全面廃止」というルールを経営・管理職主導で明確にすることが有効です。定例会議もツールのダッシュボード画面だけを投影して進めるとよいでしょう。

データを振り返り、改善につなげる仕組みを作る

データを入力・蓄積すること自体が目的化してしまい、実際の営業戦略やコーチングに活かされないケースも少なくありません。週次でパイプラインをレビューし、失注理由や案件の停滞状況をもとに、その場で対策を検討する運用を定着させましょう。

AI機能は搭載の有無ではなく定着条件を確認する

営業効率化ツールでは、文章作成、文字起こし、要約、次のアクションの提案など、AIを使った機能が増えています。ただし、AI機能が搭載されているからといって、必ずしも業務効率化や現場への定着につながるとは限りません。

発注ナビ／ITセレクトの調査によれば、AI機能を搭載したSaaSの利用者のうち、日常的にAI機能を使っている人は38.0％でした。また、AI機能に追加料金を支払った企業の62.2％が「課金を後悔している」と回答しています。使われなくなった理由では、「精度不足」の12.4％よりも、「ChatGPTなどの生成AI専用ツールで代替できたため」の26.6％が上回りました。

参考：業務SaaSのAI機能、課金した6割が「後悔」――定着を阻む真因と、後悔しない3つのチェックポイント

選定時には、AI機能の有無だけでなく、以下の観点で確認することが重要です。

CRM・SFA、メール、カレンダー、社内ナレッジなどと、APIやMCPを通じて連携できるか
必要な情報を参照するだけでなく、活動履歴の記録や予定の登録などを既存システムへ書き戻せるか
連携先ごとに閲覧・更新権限や承認フローを設定できるか
AIが実行した操作の履歴を確認できるか
現在の業務フローの中で無理なく利用できるか
AIの出力を確認・修正する負担が大きすぎないか
導入後のトレーニングやサポートを受けられるか

最初から多くの業務をAIに任せるのではなく、議事録作成やフォローアップメールの下書きなど、対象業務を一つに絞って試す方法が有効です。削減できた作業時間や利用率を確認し、現場で成功体験を作ってから、活用範囲を広げていきましょう。

営業効率化ツールの選び方

課題から解決策・ツールカテゴリを選ぶ

自社の課題や営業組織のフェーズによって、優先すべきツールは変わります。よくある課題を例に、考え方を整理しました。

課題	解決の方向性	対応するツール
新規リードの数が足りない、勘に頼ってターゲットを選んでいる	確度の高い企業を絞り込んでからアプローチする	企業データベース／インテントデータ
見込み客を獲得しても育成できず、問い合わせが来るまで放置している	興味関心の段階に応じて自動でフォローする	MA
資料請求後、担当者からの折り返しを待つ間に見込み客の熱が冷めてしまう	フォーム送信直後にその場で商談を確定させる	日程調整・商談獲得自動化
顧客との接点情報（名刺・通話履歴など）が個人の手元に散らばっていて、組織で活用できていない	接点情報を組織の資産として一元化する	名刺管理ツール、CTI
商談や電話の中身が担当者の頭の中にしかなく、振り返り・教育に活かせない	会話の内容を可視化し、勝ちパターンを共有する	商談解析
遠方の顧客へのアプローチに時間・交通費がかかる	場所を問わず商談できるようにする	オンライン商談ツール
大型案件で決裁者が複数おり、資料が散在して社内共有に時間がかかる	顧客専用ポータルに情報を集約する	DSR
案件の進捗状況が担当者しか把握しておらず、共有されていない	案件を一元管理し、チームで可視化する	SFA
既存顧客とのやり取りが分からず、担当者交代のたびに関係を築き直している	顧客情報・履歴を一元管理する	CRM

ただし、これらの課題は必ずしもツールの導入で解決すべきものとは限りません。たとえば「新規リードが足りない」原因が、そもそものターゲット設定や営業戦略のズレにある場合、ツールを導入しても根本的な解決にはなりません。「入力に時間がかかる」という課題も、入力ルールを簡素化するだけで改善することがあります。

ツールはあくまで手段のひとつであり、まずは課題の根本原因が「営業戦略」「業務プロセス」「ツールの有無」のどこにあるのかを見極めることが大切です。

後悔しない選び方の3つのポイント

ツールのカテゴリが絞れてきたら、実際にどう比較・決定すればよいのでしょうか。IT・SaaS製品の選定者を対象にした調査から、参考になる知見を紹介します。

ポイント1：1社だけで即決せず、2〜3社を横並びで比較する
同調査では、1社のみで決定した企業はわずか6.5％にとどまり、9割の企業が複数の候補を比較していました。中でも54.8％が「2〜3社」を比較して選定しています。ただし比較対象が6社以上になると「社内の合意形成に苦労した」と回答した割合が80％に達しており、比較しすぎるとかえって選定が長期化する点には注意が必要です。

ポイント2：「ツールに業務を合わせる」の落とし穴を見抜く
ツールの標準機能に自社の業務を合わせる考え方（Fit to Standard）は、コストを抑えつつ最新機能を使い続けるための有効な手法です。ただし、無理に標準機能へ合わせた結果、現場の業務が回らなくなったという声も一定数あります。自社の譲れない業務プロセスがどこにあるかを事前に整理しておきましょう。

ポイント3：将来の乗り換えを見据えた「出口戦略」を持つ
一度導入したツールを永遠に使い続けられるとは限りません。データを追加費用なしで一括エクスポートできるか、外部ツールとのAPI連携が公開されているか、自社独自のカスタマイズをしすぎていないか（将来のデータ移行のしやすさに影響します）は、導入前に確認しておきたいポイントです。

なお、同調査では意思決定層（経営層・役員・部長以上）の80％が、コストよりも「使いやすさ・UI/UX」を最優先すると回答しています。選定の実務を担う方は、費用対効果の資料作りだけでなく、「現場でどれだけ使われ続けるか」を決裁者に伝える視点も意識するとよさそうです（同調査では、導入後に「定着が難しかった」と回答した企業が37％ありました）。

参考：決裁者の8割はROIではなく「使いやすさ」を最優先？　後悔しないIT製品選びの新常識と3つの鉄則

営業効率化ツールの費用感・料金相場

カテゴリによって費用の目安は大きく異なります。以下は各社公式サイトの掲載料金を調査した比較メディアのデータを基にした料金相場の目安です。

カテゴリ	初期費用の目安	月額費用の目安
オンライン商談ツール	0〜11万円	0〜25,000円
日程調整・商談獲得自動化	0〜30万円	3,000〜60,000円
名刺管理ツール	0〜10万円	1ユーザー300〜3,500円固定型2,200〜55,000円
CTI／クラウドPBX	0〜82万円	1ユーザー500〜10,000円
CRM	0〜5万円	1ユーザー1,000〜22,000円
SFA	0〜10万円	1ユーザー1,000〜22,000円
MA	0〜30万円	1ユーザー3,000円〜 1社20万円
企業データベース／インテントデータ	0円〜10万円	3,000円〜10,000円
議事録作成・商談解析	0円〜	300〜30,000円
DSR	0円〜10万円	0円〜29,800円
営業AIエージェント	0〜30万円	営業特化型：5万〜50万円程度 SFA・CRM一体型：5,000円〜

参考・出典

オンライン商談ツール：Web会議システムの費用相場と料金比較・おすすめソフト｜BOXIL Magazine
日程調整・商談獲得自動化：Web接客ツールの費用相場｜BOXIL Magazine
名刺管理ツール：名刺管理ソフトの費用相場｜BOXIL Magazine
CTI／クラウドPBX：PBXの費用相場と料金比較｜BOXIL Magazine
CTI／クラウドPBX：CTIシステムの費用相場と料金比較｜BOXIL Magazine
CRM：CRMの費用相場と料金比較｜BOXIL Magazine
SFA：SFAの費用相場と料金比較｜BOXIL Magazine
MA：BtoB向けMAツールの費用相場と料金比較｜BOXIL Magazine
企業データベース：企業データベースの費用相場と料金比較一覧｜ITランキング
インテントデータ：インテントセールスの費用相場｜ITランキング
議事録作成・商談解析：セールスイネーブルメントツール比較｜BOXIL Magazine
議事録作成・商談解析：法人向け議事録作成ツールの費用相場｜BOXIL Magazine
DSR：デジタルセールスルーム（DSR）｜ITreview
営業AIエージェント：営業向けAIエージェント比較20選｜BOXIL Magazine
営業AIエージェント：営業AIエージェントとは何か？事例や価格相場を解説｜アポドリ

※料金は各出典の公開情報をもとにした目安です。料金プランや提供条件は変更される場合があるため、最新情報は各サービスの公式サイトでご確認ください。

導入前によくある質問（FAQ）

Q1. CRM・SFA・MAの違いと、導入する順番は？

MAは商談前の見込み客獲得・育成、SFAは商談中の案件進捗管理、CRMは商談後を含めた全社的な顧客管理を主な役割としています。リードの数自体が不足している場合はMA、案件管理の属人化や進捗の見えにくさが課題の場合はSFAから検討するとよいでしょう。両者を統合した製品も多くあります。

Q2. 無料で使える営業効率化ツールはありますか？

一部のツールには、登録ユーザー数やデータ件数に上限を設けた無料プランを提供しているサービスがあります。

ただし無料プランは、案件数が増えた際の閲覧・管理人数や他ツールとの連携機能に制限がかかることが多いため、「まず無料プランで使用感を試し、本格運用する段階で有料プランに切り替える」という前提で検討するのが現実的です。

Q3. 営業効率化ツールとDX（デジタルトランスフォーメーション）は何が違うのですか？

DXは、デジタル技術を使って業務プロセスやビジネスモデルそのものを変革する、より広い経営課題を指す言葉です。営業効率化ツールの導入は、営業領域におけるDXの一施策という位置づけになります。

ツールを導入しただけでDXが完了するわけではなく、導入後にどう業務フローを見直し、データを活用するかまで含めて初めて効果につながります。

Q4. 営業効率化ツールは自社開発（内製）で対応できませんか？

自社の業務フローに完全に合わせたい場合、内製という選択肢もゼロではありません。ただし、SFA/CRM等の主要カテゴリはSaaSとして成熟しており、他システムとの連携実績やセキュリティ対応、継続的な機能アップデートといった面では、内製よりも既存ツールを使うほうが総コストを抑えられるケースが多いのが実情です。

内製を検討する場合も、まずは既存ツールでカバーできない要件を明確にしてから判断することをおすすめします。

Q5. これからインサイドセールスを立ち上げる場合、最低限揃えるべきツールは？

架電結果や見込み度合いを記録するSFA／CRM、ワンクリック発信・通話録音ができるCTI（クラウドPBX等）、獲得したアポイントをカレンダーに反映する日程調整ツールの3点が、最小構成の目安とされています。

株式会社エムエム総研の事例では、インサイドセールスの立ち上げを支援し、累計160名以上のISを育成・輩出。1人あたりわずか2カ月で戦力化を実現しました。

参考：導入事例株式会社エムエム総研様

Q6. 営業効率化ツールを導入すると、具体的にどのような効果が期待できますか？

前述のとおり、営業担当者が営業活動そのものに使える時間の割合には、業界調査でも大きな伸びしろがあることが示されています。効果の現れ方は業務内容によって異なりますが、典型的には「入力・報告作業の時間短縮」「引き継ぎ・属人化の解消」「商談内容の記録・振り返りによる勝ちパターンの言語化」といった形で現れます。効果を測るには、導入前に「削減したい業務」と「それにかかっている時間」を数値で把握しておくことが重要です。

Q7. 中小企業や少人数のチームでも、導入する効果はありますか？

大手向けの多機能・高価格な製品を無理に選ぶ必要はありません。初期費用0円、月額数千円程度から使えるプランも多く、案件管理の可視化など、扱いやすい範囲からスモールスタートすることで、少人数のチームでも「引き継ぎ工数の削減」「対応漏れの防止」といった効果を得やすくなります。

まとめ：ツール選びの前に、まず自社の課題を整理する

営業効率化ツールには、MA・SFA・CRMをはじめとする10のカテゴリがあり、それぞれ役割が異なります。また、営業AIエージェントや会話インテリジェンスのように急速に普及している新しい潮流もありますが、「搭載されているか」よりも「自社の業務やデータと本当につながるか」を見極めることが重要です。

ツール選びで後悔しないためのポイントは、多機能な製品を探すことではなく、自社の営業プロセスのどこに課題があるかを整理することです。今回紹介した情報を参考に、無理のない範囲から検討を始めてみてください。

営業活動の効率化をサポートする音声解析AI「MiiTel」

営業効率化を進めるうえでは、個別の作業を自動化するだけでなく、顧客との会話から得られる情報を記録・共有し、次のアクションや人材育成につなげる仕組みも重要です。電話、Web会議、対面商談のデータが分散していると、入力や確認、引き継ぎに手間がかかり、顧客接点で得た情報を十分に活用できません。

音声解析AI「MiiTel」は、電話・Web会議・対面商談の会話を記録し、自動文字起こし・要約・解析することで、営業活動の振り返りや情報共有、人材育成を支援します。CRM・SFAとの連携にも対応しており、営業担当者の事務負担を抑えながら、会話データを営業活動の改善に活用できます。

MiiTelの機能や導入事例については、以下の資料をご覧ください。

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